バイク買取時の手続きはとっても簡単です。
バイク査定員が提示した査定金額に自分が納得すれば後は身分証明書と印鑑さえあればバイクの売却は完了します。

査定依頼をした後に出来る限り用意しておきたいものを予め用意する必要はなく、当日の査定が始まってからでも遅くはありません。
しかし長年乗ってきたバイクを手放すときに廃車ではなく業者や個人間で通じて売却する手段があっても、その方法は『専門業者への出張買取』、『販売店での持ち込み買取』、『個人買取』に分かれています。
それぞれに特徴がありますが全てに共通しているのがバイクの売却時に必要な書類があることです。

必ず必要になる書類

専門業者の場合

専門業者に買取を依頼すると、ほとんどの会社が自分の住まいやバイク駐輪場まで査定に来てくれます。
この時に必要になるのが『車検証』(排気量にもよります。排気量が250�t以下は軽自動車届出済証・125�t以下は標識交付書)と『自賠責保険証明書』が必要になります。

他にもバイク売買成立の際には必要になる免許証などの『身分証明書』や『印鑑』が必要になります。

バイク販売店の場合

バイク販売店にバイクを持ち込んで買取を依頼する際にも必要な書類は専門業者と変わりません。
同じく『車検証』や『自慰陪席保険証明書』が必要になってきます。
売買成立時も同様で免許証などの『身分証明書』と『印鑑』が必要になります。

個人売買の場合

個人間でのバイク売却時は名義変更に必要な書類が排気量ごとに分かれています。
その為、必要な書類の量も多くなります。
書類の発行には平日役所に足を運ぶ必要もあって意外と手間がかかり大変です。
また売却相手に必要な手続きを確実に行ってもらいます。

本人確認書類

免許証で十分ですが紛失などした場合は健康保険証などを提示しましょう。
本人確認書類は免許証・健康保険証・パスポートいずれか1つを提示すれば大丈夫です。
また、家族などの身内が代わりにバイクを売却する場合は当日に委任状を査定員から受け取ってもらいます。
後日、委任状と共に当人の身分証明書のコピーを郵送することで手続きが完了になります。

印鑑

バイクの売却時にはシャチハタは使用できませんので注意しましょう。

出来る限り用意しておきたいモノ

登録証明書

登録証とは『バイクの身分証』になります。
コチラの書類はバイクを購入もしくは譲渡された時に必ずもらえる書類になっています。
この情報が国に登録されて毎年5月頃に自動車税が送られてきます。
証明書は普段からあまり目にしないモノなので保管場所を覚えてなくて無くす方も少なくありません。
ほとんどの場合はバイクの収納スペースに保管してあるのですが多くのバイク買取業者は再発行手続きを代行してもらえますので書類がなくても買取可能なケースが多いです。
特に分からないのであれば無理をすることなく、プロのバイク査定員に任せましょう。

備品・整備記録簿

稀にバイクの収納スペースにサービスマニュアルやパーツリストなどが入っているケースもあります。
中には1冊あたり1万円を超える価値あるモノがあります。
これらはメーカーから別売りされているものなので見つけた場合は査定員に相談してみると良いでしょう。

『整備記録簿』とはバイクのカルテのようなものです。
メンテナンスをすれば業者から必ず修理の明細が発行されて情報が蓄積されます。
査定時には価格交渉の有効な証拠になります。

また整備記録簿は誰でも所有しているものではありません。
中にはバイクを自分自身でメンテナンスをされている方も少なくありません。
だからといって整備記録簿が無い方といってマイナス査定にされることはありません。
どのようなメンテナンスを行ってきたかを丁寧に説明すれば大丈夫です。

純正・中古パーツ

純正マフラーはバイクの査定金額を上げるために重要な部品の1つになります。
しかし、だからといって現在のマフラーを外してまで純正に戻す必要もありません。
※直管などの保安適用外の場合は戻すと良い
純正パーツに限らずに中古パーツなども査定員に買取をしてもらえるか相談しましょう。
コツとしてはバイクを綺麗に清掃することで査定がしやすくなるので良い結果に傾きます。

廃車証明書

本来なら買取業者が手続きを代行してくれるので自分自身で廃車や抹消手続きをする必要はありません。
売れないと判断して廃車を考えている方は一度考え方を改めて無料で利用できるバイク一括査定を利用してみましょう。
バイク買取業者に任せた方が時間の節約にもなりますし、状態によっては現金が上がる可能性もあります。

書類が紛失してもバイクの買取は出来るのか？

長期的に保管して自動車税がくるのを防ぐために抹消登録をしていた方の中でも書類が紛失してしまうことがあります。
インターネット上でのバイク一括査定なら多くの会社が再発行手続きを代行してくれますので買取可能なケースが大半です。